9.11同時多発テロ以降、事業継続計画（BCP）を策定する企業が増えています。これは企業の重要業務を中断を防ぐ、もしくは中断時間を短くするための管理手法です。これまでも日本の企業は、災害対策に取り組んできましたが、重要業務をなんとしても継続して自社を守るという観点では遅れています。
また、テロや感染症、情報システムの停止なども事業の妨げとなる可能性があります。そこで企業の防災への取組みを今一歩進めて、国際的にも注目されている事業継続計画（BCP）に取り組むための指針を示したのが、本書で紹介する内閣府中央防災会議「事業継続ガイドライン」（平成17年8月1日）です。

本書はガイドラインの策定に携わった著者たちが、その意義や使い方を解説し、想定される読者からの質問に答えます。また、製造業や小売業向けの文書構成モデル例も用意されており、すぐに活用できます。

事業継続マネジメントとは、災害や情報システム障害、テロ、感染症などの事業が停止するリスクに対する最適な対策を行うための経営管理手法です。企業の取引がグローバル化・サプライチェーン化した昨今、事業継続計画（BCP）を策定し、いざという時には、それに従って行動できることが求められるようになっています。

本書は事業継続マネジメントの構築と運用を手助けする実践書です。

本書は、サプライチェーンにかかわるリスクを明らかにし、そのリスクを分析・評価する手法を解説することで、サプライチェーンの混乱・途絶に対するレジリエンシーを高めるのに役立つ知識を提供する格好の入門書です。

サプライチェーンリスクマネジメント（SCRM）のためのベストプラクティス集や、ケーススタディ（事例研究）など、実務家に役立つ内容が満載されています。

人間は事故を引き起こす一方で、信じられないような危機から驚異的な脱出劇をやってのける。
この人間がもつ二面性に光を当てて、事故を起こす人間という視点から、ヒューマンエラーや違反行動が生じる心理学的メカニズム、かの有名なスイスチーズモデルによる組織事故発生のメカニズム、事故調査における視点の変遷が述べられている。一方、人間をエラーの潜在的要因と見なすだけでなく、人間を「危機を救うヒーロー」として見ることの重要性を説く。そして、レジリエンスが高く、安全な組織とはどのようなものかを、広範に解説する。

「スイスチーズモデル」の提唱者であり、名著「組織事故」の著者ジェームズ・リーズンが贈る最新作！

チェルノブイリ原子力発電所の放射能漏れ、スペースシャトル・チャレンジャー号の爆発、ベアリング証券の倒産などのケーススタディとして取り上げ、その事故が起こった原因を当事者個人の問題ではなく組織のしくみに求めていりところにあります。

そして、組織内にどのように安全文化を作り上げればよいかを示しています。

さまざまな業種で事故や不祥事が報道されるたびに、「機械の故障」ではなく、「操作ミス」、「作業員の不注意」、「規則違反」、「組織ぐるみの隠蔽」などの、人間行動や組織的決定が「原因」とされることが多くなりました。一方、人間の機転を利かせた適切な判断と行動によって、危険が回避されることもあります。このように、人間行動は、社会システムにとってプラスにもマイナスにも働きます。本書は、人間の優れた特性を活かし、マイナス面を適切にカバーすることで人間を含めたシステムの安全性、信頼性、および効率の向上を目指すヒューマンファクターについて、１つの大原則と10の原則から、わかりやすく、簡潔に解説します。

ヒューマンファクターの大原則：安全確保においてはハードとソフトの双方による安全防護障壁を考慮にいれたシステムズ・アプローチを実施せよ。

今や安全は「モノづくり」の問題にとどまらず、人間、社会、環境の側面を巻き込んで、非常に広い領域に関連している。安全管理に携わる専門家や組織の決定に責任を有するリーダーは、こうした安全問題の全体像を把握しておく必要がある。しかし、そこまで広い観点から安全を論じた入門書はほとんどない。

本書は安全学の全体像と重要事項について解説したものである。安全学は非常に広範な領域に関連するため、詳細を網羅することは不可能であり、著者が重要と思った項目の基本概念だけを解説するにとどめざるをえなかった。しかし、安全学の入門としてはコンパクトで十分な内容であると信じている。(「まえがき」より）

本当の危機は"未知の領域"から発生する。危機管理とは、シナリオのない舞台をアドリブで演じることである。しかしながら、いかなる未知の危機に対しても、その被害を最小限に押しとどめる秘訣はある。確固たる経営理念と、しっかりとした情報連絡網を通じたトップダウンの指揮命令である。

本書は、リスクを科学的に分析し、リスクを最小化する手法を含めた危機管理システムの構築の仕方と、危機管理を経費面からとらえた運用方法についてズバリ図解する。

「生じたことへの批判は誰でもできる。重要なことは、重大なトラブルをいかに未然に防止するかである」品質・安全性問題への応急対策と再発防止の重要性は誰しもが認めるところである。一方、その問題の社会上・経営上の影響が大きい場合には、再発防止が徹底しているだけでは社会の要請に応えていることにはならない。いま、一歩進んで、未然防止の方策に目を向けることにより新しい社会の期待に応えなければならない。

本書は、製造業・医療機関をはじめとし、あらゆる企業、 組織において将来起こり得るトラブルの未然防止を図るための基本原理と、７ステップからなる未然防止システムを提言する。